不動産投資に向いている人・向いていない人の特徴

副収入や老後の資金確保のため、マンション投資をはじめとした不動産投資をする人が増えています。しかし、不動産投資に向いている人もいれば、向いていない人がいることもまた事実です。そこで今回は、不動産投資の適性の有無に関する特徴や、投資を始める前に知っておくべきポイントを紹介します。

不動産投資に向いている人の特徴

まずは、不動産投資に向いている人の特徴を見ていきましょう。

不動産投資に適性のある人の特徴は、以下の通りです。

長期的な視点を持つ人

不動産投資は、物件の購入や売却で利益を得るだけでなく、賃貸経営で安定した家賃収入を長期的に得ることが主流です。

そのため、10年や15年といった長期的な収益計画を立てられる人が向いています。特に金融機関から融資を受ける際には、長期的で説得力のある事業計画書が必要です。

勤勉な人

不動産投資には基礎知識や税金、不動産の選定、人脈の構築など、幅広いスキルが求められます。

これらを積極的に学び、継続的に情報を収集できる勤勉さが重要です。

真面目で几帳面な人

中古物件のリフォームや内覧準備、入居者対応の細やかな気遣いができる人は、退去リスクを減らして安定した運営が可能です。

このような細部に注意を払える真面目さが、投資成功の鍵となります。

決断力・行動力がある人

良質な物件は市場に長く残らないため、すぐに現地調査を行い購入を決断する迅速さが必要です。

収益物件の購入は多額の支出を伴うため、大きな決断を迅速に下せる行動力が求められます。

社会的知名度が高い、または収入が安定している職業に就いている人

金融機関は、返済能力を重視します。

そのため、医師や弁護士、公務員、大企業の会社員などの安定した収入がある職業の人は融資審査で有利です。また、長年同じ職場で働いている人は、安定した収入があるとみなされるため、金融機関の評価が高くなります。

高年収の人

返済能力の高さが評価され、融資審査で優遇される場合があります。

一部の金融機関では、年収700万円以上を条件にすることもあります。

保有資産が多い人

預貯金や株式などの資産が多い人は、返済能力が高いと判断されやすいです。

近年では、物件価格の1〜2割程度の自己資金が必要な場合が増えています。

不動産投資に向いていない人の特徴

次に、不動産投資に向いていない人の特徴を見ていきましょう。

不動産投資に不向きな人の特徴は、以下の通りです。

リスクを一切負いたくない人

不動産投資には、リターンを得るためのリスクが伴います。

新築物件は空室リスクが低い反面、利回りが低い場合があります。一方、中古物件は利回りが高いものの、修繕費や売却難などのリスクが高いです。リスクを完全に回避しようとする人は、不動産投資には不向きといえます。

決断力がなく、結論を先延ばしにする人

不動産投資では、良質な物件を迅速に購入する決断力が必要です。

物件選定で迷い、決断を遅らせると、他の投資家に良い物件を先取りされる可能性があります。そのため、決断力が弱く、結論を先延ばしにしがちな性格の人には不動産投資は向いていません。

自ら考えて行動するのが苦手な人

不動産投資には、多くの情報が飛び交います。

これらを精査し、自分で判断して行動する力が求められます。押しの強い他者の意見に流されやすいと、結果的に不利益を被る可能性があります。

他人の意見に流されやすい人

営業トークに惑わされやすい人も、不動産投資では注意が必要です。

「高利回り」や「将来値上がりする地域」などの誘い文句に過度に影響されると、不利益な物件を購入するリスクがあります。

年収が低い人

年収が低いと金融機関から返済能力を疑われ、融資審査で不利になることがあります。

金利が高くなる、自己資金の多額な準備が必要になるなど、投資へのハードルが高まります。

自営業の人

自営業者は収入の安定性が低いとみなされ、サラリーマンよりも厳しい審査基準を適用されることがあります。

信用情報に傷がある人

過去のローン返済延滞や債務整理の履歴がある人は、融資審査で拒否される可能性が高いです。

ただし、これらの履歴が解消して5〜10年経過後には審査条件が緩和される場合があります。

不動産投資を始めるのはいつがおすすめ？

不動産投資を始めるタイミングについて考えると、早期のスタートが有利であることが分かります。

投資は一度に大きな金額を投入するよりも、少しずつ積み立てていく方法の方がリスクを抑え、安定したリターンを得やすい傾向があります。このため、若い頃から少額ずつでも投資を始めることは、時間を活用して着実に元手を増やす有効な戦略となります。

若いうちから不動産投資をスタートすると、働きながら得られる収入を長期間投資に回すことが可能です。そしてその分、積み上がる資産も徐々に増えていきます。時間が経つことで少しずつ投資額を増やしたり、複利の効果を得たりすることができ、長期的な投資成果に繋がります。

早期に始めることで、資産を構築する期間が長くなるため、最終的な利益は大きくなる可能性が高まるでしょう。また、若い世代は自己資金が少なくても、時間の力を借りて資産を積み上げていけます。

時間が味方になることで、初めは少ない投資額でも次第に利益が大きくなり、その結果最終的には大規模な不動産投資による高い収益を得ることができることでしょう。このように、若いうちから投資を始めてコツコツと資産を築いていくことは、将来の安定した財産形成につながるのです。

不動産投資を始める前に知っておきたいこと

不動産投資を始める際には「失敗した」「こんなはずではなかった」という状況を避けるために、いくつかのポイントを事前に理解しておきましょう。

初期費用と資金計画

不動産投資は、収益物件の購入がスタートラインです。

これには大きな初期投資が必要と思われがちですが、実際には多くの投資家が不動産投資ローンを利用しています。少額からスタートできる反面、物件価格の3%程度の初期費用が必要となるケースが一般的です。

この費用にはローンの事務手数料、印紙代、登記費用、火災保険料などが含まれます。加えて、1〜2割の自己資金を求められることが増えているため、金融機関と事前に相談しておくことが重要です。

忙しい会社員でも可能

不動産投資では、入居者募集、賃貸借契約、物件管理、修繕対応、家賃管理、退去後の原状回復など、さまざまな管理業務が発生します。

しかし、これらの業務の多くは賃貸管理会社に委託することができます。投資家自身が対応する必要がある主な作業は確定申告程度です。そのため、忙しい会社員や公務員でも本業を優先しながら不動産投資を始めることが可能です。

節税効果を過信しない

不動産投資では、収益物件の購入費用を経費として分割計上できるため、赤字が発生する場合があります。

この赤字を給与所得と損益通算することで、税金の還付を受けることができます。ただし、初心者に人気のある区分マンション投資では、節税効果はあまり期待できません。

1年目は登記費用や仲介手数料が経費計上できるため節税効果を感じることがありますが、2年目以降はその効果が薄れる傾向があります。不動産投資ローンを組むリスクを考慮し、節税効果を過信せずにシミュレーションを行うことが大切です。

まとめ

不動産投資は副収入や老後資金の確保に有効ですが、向き不向きがあることも理解が必要です。向いている人は、長期的視点を持ち、勤勉で几帳面な性格を備え、迅速な決断力と行動力を持つ人です。安定した職業や高年収、保有資産が多い人も融資面で有利になります。一方、リスクを避けたがる人や決断力に欠ける人、自分で考え行動するのが苦手な人は不動産投資には向かない傾向があります。投資を始めるには、初期費用の計画が必要で、忙しい会社員でも管理業務を外注すれば投資が可能です。節税効果も期待しすぎず、慎重なシミュレーションが求められます。始めるタイミングは早いほど有利で、時間の力を借りて資産を増やせます。計画的な準備と知識の習得が成功の鍵です。