入居者に人気の設備とは？これから需要が高まる可能性が高い設備は何？

建物の立地や築年数に並んで、設備の充実度も物件の価値を決める重要な要素です。そこで今回は、入居者が「最低限この設備は必須」と考えやすい設備や、今後需要が高まると予想されている設備をまとめて紹介します。物件へ設備を導入する際の注意点もあわせて紹介するので、ぜひ参考にしてください。

入居者に「必須」とされる設備

賃貸物件において、入居者が重視する設備には一定の傾向が見られます。その中でとくに注目されるのが、単身者向けとファミリー向けそれぞれの必須設備の傾向です。それぞれの違いについて、以下で見ていきましょう。

単身者向け物件の必須設備

単身者向けの必須設備としては、エアコン、TVモニター付きインターホン、室内洗濯機置き場が挙げられます。エアコンは生活必需品として、単身者向けでもファミリー向けでも共通して人気が高いです。

TVモニター付きインターホンは、セキュリティ意識が高まる中で重要性を増しており、とくにひとり暮らしの防犯対策として欠かせない設備です。また、室内洗濯機置き場は、ベランダや玄関の外に洗濯機を置く設計が少なくなった現代の住宅事情を反映しています。

また、インターネット無料や温水洗浄便座、独立洗面台、宅配ボックスなども人によっては必須です。前述の設備は、生活の快適さを向上させるものです。とくに、忙しい現代人にとって利便性が高い点が評価されています。

ファミリー向け物件の必須設備

ファミリー向け物件でも、エアコンやTVモニター付きインターホン、室内洗濯機置き場が求められやすいです。しかし、ファミリー向けでは、お風呂の追いだき機能やシステムキッチンも求められやすいです。

とくに追いだき機能は、家族全員でお風呂を使用する場合の利便性を高める設備として支持されています。同様に、システムキッチンも家族での料理や食事準備に便利な設備であり、ファミリー層に人気が高い理由がうかがえます。

今後需要が高まると予想される設備

住宅設備の需要は、時代の流れや社会の変化にともなって大きく変わってきます。オートロックが標準設備とみなされ目新しさを失っている一方で、宅配ボックスやインターネット回線といった、リモートワーク時代のニーズに対応する設備が高い人気を保っています。

また、将来的に需要が高まると予想される新たな設備も登場している点も見逃せません。前のような設備を早めに導入すると、物件の差別化や入居者満足度向上につながる可能性があります。

宅配ボックス

宅配ボックスは、Amazonや楽天のような通販サイトの利用拡大に加え、新型コロナウイルスの流行を契機に需要が急増しました。非接触で荷物を受け取れるという利便性やセキュリティ面が評価され、人気を集めています。

また、共用部にスペースがあれば後付けが可能な点や、玄関前に簡易型の設置ができる柔軟性も大きな利点です。さらに「Key for Business」のサービスにより、配達員が専用アプリで一時的にオートロックを解除して荷物を届ける仕組みも登場しています。この仕組みを利用すれば、利便性と安全性を両立可能です。

EV充電器

電気自動車（EV）の普及が進む中、EV充電器の設置は住宅の差別化に有効とされています。EV車は、環境に優しい乗り物として先進国が支援を強化しており、日本でも充電インフラの整備が進められているのです。

国は「クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた補助金制度」を通じて、充電器本体費用の50％と設置費用の100％を補助しており、導入のハードルを下げています。現在はEV充電器を備えた賃貸住宅が少ないため、導入すると競争力を大幅に向上させることが可能です。

高速インターネット

コロナ禍でのリモートワーク推進により、高速インターネット回線の需要も急増しました。従来の低速回線では、オンライン会議や大容量データの送受信が困難です。したがって、より高速な回線への期待が高まっています。

また、NetflixやYouTubeのような動画配信サービスの普及も、高速回線の需要を押し上げる要因です。こうした背景から、入居者全員が満足できるインターネット環境を整備するのが賃貸住宅の重要な付加価値となっています。

スマート家電

スマート家電も、今後に注目が集まる設備の1つです。スマートロックのようにスマートフォンや指紋認証で鍵を管理できる設備や、部屋全体を監視できる見守りカメラなど、生活の利便性を高める技術が普及しつつあります。

また、自動で照明を点ける、カーテンを開けるという機能も需要が高まっています。今まで、スマート家電は入居者が個別に導入するのが一般的でした。しかし、賃貸オーナーが費用対効果を考慮し「標準設備」として導入するケースも増えつつあります。

物件に設備投資をする場合の注意点

賃貸住宅の経営において、入居促進や退去抑制を目的とした設備の導入は重要な施策の一つです。しかし、設備導入を検討する際には、ニーズとマッチしているか、また費用対効果に優れているかを充分に考慮する必要があります。

設備導入は入居者への直接的な投資ではなく、入居率を向上させ、収益を確保するための戦略的施策である点を忘れてはいけません。

設備がないことが逆差別化につながるリスク

現在、多くの賃貸住宅ではエアコン、TVモニター付きインターホン、室内洗濯機置き場といった設備が標準的に備えられています。前の設備がない物件は、競合物件と比較した際に逆に差別化されてしまい、候補から外される可能性が高いです。

とくに、周辺の物件が同様の設備を揃えている場合「設備がない」という点が選ばれない理由となり得ます。したがって、現代の市場で「あって当たり前」とされる設備については、競争力を維持するために導入を検討することが必要です。

市場調査の重要性

設備投資を成功させるためには、対象市場のニーズを正確に把握するのが不可欠です。たとえば、学生が多い地域では浴室乾燥機やシステムキッチンよりも、エアコンや高速インターネット回線の方が需要が高い場合が多いです。

また、女性をターゲットにする場合は、オートロックや防犯カメラといったセキュリティ設備が求められます。一方、男性向けの物件であれば24時間利用可能なごみ置き場などの利便性が評価されやすいです。

加えて、地域やターゲット層の特性に応じた設備導入を行うと、費用対効果を最大化できます。

費用対効果の計算

設備導入の目的は、入居者を確保し、収益を増やすことです。しかし、導入にかかる費用を充分に回収できなければ、結果的には経営者の負担となります。たとえば、家賃が5万円の物件に30万円の設備を10戸分導入した場合、総投資額は300万円となります。

この投資により1戸の空室が解消されたとしても、増加する収益は年間60万円にとどまり、費用回収に5年かかる計算です。前述のように、投資による収益改善効果と費用回収期間を見据えた上で、慎重に設備を選定するのが重要です。

まとめ

賃貸物件において、設備の充実度は入居者にとって大きな魅力となります。また、入居率や収益にも影響を与える重要な要素です。単身者向けにはエアコン、TVモニター付きインターホン、室内洗濯機置き場が必須とされ、ファミリー向けには追いだき機能やシステムキッチンが求められます。また、リモートワークの普及で高速インターネット回線や宅配ボックスの需要も高まっています。さらに、EV充電器やスマート家電といった最新設備の導入は、差別化を図る大きなチャンスです。一方で、設備がない結果競争力を失うリスクや費用対効果の精査も欠かせません。市場調査を行い、地域やターゲット層に合った設備を選び、経営戦略として活用するのが大切です。